検 査
Top 最終更新日 2018/04/16
目 次 索 引
  「平成28年4月点数改正の青本もどき」の利用上の注意

電気的根管長測定検査 歯周病検査
顎運動関連検査 歯冠補綴時色調採得検査
有床義歯咀嚼機能検査 舌圧検査
   

第3部 検査

カルテ記載 文書の発行 掲示事項 レセプト記載 衛生士の記録   施設基準 ワンポイント

1 検査の費用は、第1節の各区分の所定点数により算定する。ただし、検査に当たって患者に対し薬剤を施用した場合は、特に規定する場合を除き、第1節及び第2節の各区分の所定点数を合算した点数により算定する。

2 第1節に掲げられていない検査であって特殊な検査の検査料は、同節に掲げられている検査のうちで最も近似する検査の各区分の所定点数により算定する。

3 対称器官に係る検査の各区分の所定点数は、特に規定する場合を除き、両側の器官の検査料に係る点数とする。

4 保険医療機関が、患者の人体から排出され、又は採取された検体について、当該保険医療機関以外の施設に臨床検査技師等に関する法律第2条に規定する検査を委託する場合における検査に要する費用については、別に厚生労働大臣が定めるところにより算定する。

5 第3部に掲げる検査料以外の検査料の算定は、医科点数表の例による。【平成30年4月改正】

【留意事項】

(1) 検査に用いた薬剤料は別に算定するが、投薬及び注射の手技料は別に算定できない。

(2) 検査料の項に掲げられていない検査のうち、スタディモデル及び簡単な検査の検査料は基本診療料に含まれ、算定できないが、特殊な検査の検査料はその都度当局に内議し、最も近似する検査として準用が通知された算定方法により算定する。なお、準用した場合は、特に定める場合を除き、準用された項目に係る注についても同時に準用される。また、腫瘍マーカーは、医科点数表の区分番号D009に掲げる腫瘍マーカーの例により算定する。

(3) 各区分における検査の実施に当たっては、その検査結果を診療録へ記載又は検査結果がわかる記録を診療録に添付する

(4) 第3部に規定する検査料以外の検査料の算定は、医科点数表の例により算定する。この場合において、薬剤及び特定保険医療材料の使用に当たっては、医科点数表の第2章第3部第5節に掲げる薬剤料及び第6節に掲げる特定保険医療材料料の例により算定する。【平成30年4月改正】

第1節検査料

(歯科一般検査)

■ D000 電気的根管長測定検査 【EMR】 30点

注 2根管以上の歯に対して実施した場合は、2根管目からは1根管を増すごとに15点を所定点数に加算する。

 

【留意事項】

電気的根管長測定検査とは、電気的抵抗を応用して根管長を測定するものをいい、1歯につき1回を限度として所定点数を算定する。ただし、2以上の根管を有する歯にあっては、2根管目以上は1根管を増すごとに所定点数に15点を加算する。

■ D001 細菌簡易培養検査 【S培】 60点

注 感染根管処置後の根管貼薬処置期間中に行った場合に算定する。

【留意事項】

細菌簡易培養検査は、感染根管処置後の根管貼薬処置期間中に行った場合に、1歯1回につき算定する。なお、微生物学的検査判断料は、所定点数に含まれ別に算定できない。

問7 同一部位における細菌簡易培養検査(S培)の算定に回数制限はあるのか。
(答)検査は必要に応じて行われるものであることから、一概に算定回数を制限するものではないが、実施に当たっては、その必要性を十分に考慮した上で実施すること。【疑義解釈(その7)平成21年1月29日】

■ D002 歯周病検査 【P基検、P精検、P混検】 参考資料
1 歯周基本検査
イ 1歯以上10歯未満 50点
ロ 10歯以上20歯未満 110点
ハ 20歯以上 200点
2 歯周精密検査
イ 1歯以上10歯未満 100点
ロ 10歯以上20歯未満 220点
ハ 20歯以上 400点
3 混合歯列期歯周病検査 80点【平成30年4月改正】

注 同一の患者につき1月以内に歯周病検査を算定する検査を2回以上行った場合は、第2回目以後の検査については所定点数の100分の50に相当する点数により算定する。

【留意事項】

(1) 歯周病検査とは、歯周病の診断に必要な歯周ポケット測定、プロービング時の出血の有無、歯の動揺度の検査、プラークの付着状況の検査及び歯肉の炎症状態の検査をいい、当該検査は、1口腔単位で実施する。また、2回目以降の歯周病検査は、歯周基本治療等の効果、治療の成否、治療に対する反応等を把握し、治癒の判断又は治療計画の修正及び歯周外科手術を実施した後に歯周組織の変化の比較検討等を目的として実施する。歯周病検査の実施は、「歯周病の診断と治療に関する基本的な考え方」(平成30年3月日本歯科医学会)を参考とする。【平成30年4月改正】

(2) 歯周基本検査及び歯周精密検査は、当該検査を実施した歯数により算定する。ただし、残根歯(歯内療法、根面被覆処置を行って積極的に保存した残根を除く。)は歯数に数えない。

(3) 歯周基本検査は、1点以上の歯周ポケット測定及び歯の動揺度検査を行った場合に算定する。

(4) 歯周精密検査は、4点以上の歯周ポケット測定、プロービング時の出血の有無、歯の動揺度及びプラークチャートを用いてプラークの付着状況を検査した場合に算定する。

(5) 混合歯列期歯周病検査は、混合歯列期の患者に対して、歯肉の発赤・腫脹の状態及び歯石沈着の有無を確認し、プラークチャートを用いたプラークの付着状況及びプロービング時の出血の有無の検査を行った場合に算定する。なお、混合歯列期歯周病検査に基づく歯周基本治療は、区分番号I011の1に掲げるスケーリングにより算定する。【平成30年4月改正】

(6) 混合歯列期の患者の歯周組織の状態及び歯年齢等により混合歯列期歯周病検査以外の歯周病検査を行う場合は、十分に必要性を考慮した上で行い、その算定に当たっては、永久歯の歯数に応じた歯周基本検査の各区分により算定する。なお、この場合において後継永久歯が先天性に欠如している乳歯については、永久歯の歯数に含めて差し支えない。【平成30年4月改正】

(7) 乳歯列期の患者の歯周病検査は、「3 混合歯列期歯周病検査」により算定する。【平成30年4月改正・(6)から(7)へ】

(8)  「注」に規定する第2回目以降の検査については、前回検査を実施した日から起算して1月以内に実施した場合に、所定点数の100分の50に相当する点数により算定する。【平成30年4月改正・(7)から(8)へ】

問5 歯周疾患の急性症状時に口腔内消炎手術(切開排膿等)と同日に行った歯周組織検査に係る費用は算定できるか。
(答) 現行では、歯周疾患において、口腔内消炎手術(切開排膿等)と同日に行った歯周組織検査に係る費用は算定できない取扱いである。【疑義解釈(その7)平成21年1月29日】

(問19)  平成22年度歯科診療報酬改定において、混合歯列期歯周組織検査が新設されたが、乳歯列期の患者についての混合歯列期歯周組織検査に係る取扱い如何。
(答) 混合歯列期歯周組織検査における乳歯列期の患者の取扱いについては、混合歯列期の患者に準じて取り扱う。【疑義解釈(その1)平成22年3月29日】

(問20) 平成22年度歯科診療報酬改定において新設された混合歯列期歯周組織検査について、歯周基本検査及び歯周精密検査と同様に、1月以内に歯周組織検査を2回以上行った場合は、第2回目以降の検査は所定点数の100分の50により算定する取扱いとなるのか。
(答) そのとおり。【疑義解釈(その1)平成22年3月29日】

(問21)  混合歯列期の患者について、患者の口腔内の状態により、プロービング時の出血の有無及び歯周ポケット測定のいずれの検査も行わず、プラークの付着状況の検査等を行った場合において、歯周組織検査を算定することは可能か。
(答)  算定できない。【疑義解釈(その1)平成22年3月29日】

(問10) 混合歯列期歯周組織検査の算定について、具体的に年齢等の基準があるのか。
(答) 混合歯列期歯周組織検査は、混合歯列の状態にある概ね学童期の患者を対象としたものであるが、混合歯列の状態は、個々の患者により差異があり、歯科医学的に判断されるものであることから、一概に年齢で区切ることは適切ではない。【疑義解釈(その3)平成22年4月30日】

(問11) 平成22年度歯科診療報酬改定において混合歯列期歯周組織検査が新設されたが、乳歯列期又は混合歯列期の患者について、歯周組織の状態等により必要があって混合歯列期歯周組織検査以外の歯周組織検査を行い算定する場合は、歯周ポケット測定を含め歯周組織検査の算定要件を満たす必要があるか。
(答) そのとおり。【疑義解釈(その3)平成22年4月30日】

【検査:歯周病検査】
(問25)混合歯列期において、歯周基本検査で算定した場合に、算定する区分の歯数に含まれない乳歯に対しても歯周病検査は必要か。
(答)乳歯も含めて、1口腔単位で歯周基本検査を行うことが必要である。【疑義解釈(その1)平成28年3月31日】

【検査:歯周病検査】
(問5)混合歯列期の患者において混合歯列期歯周病検査以外の歯周病検査を行う際に、永久歯が先天的に欠損している場合は、当該部位に残存している乳歯を歯周病検査の歯数に含めてよいか。
(答)後継永久歯が先天的に欠損している乳歯については、残存している乳歯を歯周病検査の歯数に含めて差し支えない。この場合において、その旨を診療報酬明細書の「摘要」欄に記載すること。【疑義解釈(その6)平成28年9月1日】

D002−2からD002−4まで削除

■ D002−5 歯周病部分的再評価検査(1歯につき) 【P部検】 15点

注 区分番号J063に掲げる歯周外科手術を行った部位に対して、歯周病の治癒の状態を評価することを目的として実施した場合に、手術後1回を限度として算定する。

【留意事項】

(1) 歯周病部分的再評価検査(以下「部分的再評価」という。)とは、区分番号J063に掲げる歯周外科手術を行った部位に対して、歯周病の治癒の状態の評価を目的として実施する検査であり、4点以上の歯周ポケット測定、プロービング時の出血の有無並びに必要に応じて歯の動揺度及びプラークチャートを用いてプラークの付着状況を検査した場合に算定する。

(2) 部分的再評価は、手術後1回を限度として算定する。

(3)  区分番号C001−5に掲げる在宅患者訪問口腔リハビリテーション指導管理料、区分番号I011−2に掲げる歯周病安定期治療()及び区分番号I011−2−2に掲げる歯周病安定期治療()の算定期間中は算定できない。

(4) 区分番号D002に掲げる歯周病検査と同日に行う部分的再評価は、歯周病検査に含まれ別に算定できない。

※ 口腔内の状況に応じて歯周病部分的再評価検査又は歯周病検査のいずれかを算定して良い

【検査:歯周病部分的再評価検査】
(問16)  歯周外科手術後に行う検査については、口腔内の状況に応じて歯周病部分的再評価検査又は歯周病検査のいずれかを実施して算定しても差し支えないか。
(答) 差し支えない。【疑義解釈(その1)平成24年3月30日】

D003からD008まで 削除

(補綴関連検査)

■ D009 顎運動関連検査(1装置につき1回)  【MMG・GoA・Ptg・ChB】 380点

カルテ記載 文書の発行 掲示事項 レセプト記載 衛生士の記録   施設基準 ワンポイント

注 顎運動関連検査は、下顎運動路描記法(MMG)、ゴシックアーチ描記法若しくはパントグラフ描記法により検査を行った場合又はチェックバイト検査を実施した場合に算定する。

【留意事項】

(1) 顎運動関連検査とは、顎運動に関する一連の検査を評価したものをいい、下顎運動路描記法(MMG)、ゴシックアーチ描記法、パントグラフ描記法及びチェックバイト検査をいい、検査の種類及び回数にかかわらず、欠損補綴物1装置につき1回のみの算定とする。ただし、検査の種類・方法にかかわらず、1回の算定とすべき一連の顎運動関連検査の結果と同一の検査結果を活用して、複数の欠損補綴物を製作した場合も、1回の算定とする。なお、計画的に欠損補綴物を製作する場合は、必要性を十分考慮した上で実施する。

(2) 顎運動関連検査とは、当該検査を実施することにより支台歯とポンティックの数の合計が6歯以上のブリッジ、多数歯欠損に対する有床義歯の適切な製作が可能となる場合又は少数歯欠損において顎運動に係る検査を実施することにより適切な欠損補綴が可能となる場合に行うものをいう。

(3) 下顎運動路描記法とは、歯の欠損を有する患者に対して、三次元的に下顎の運動路を描記可能な歯科用下顎運動路測定器を用いて、有床義歯製作時の下顎位を決定するために行うものをいう。

(4) ゴシックアーチ描記法とは、上顎に対する下顎の位置が不明確な患者に対して、咬合採得時の水平的顎位を決めるためにゴシックアーチトレーサーを用いて、口外法又は口内法で描記するものをいう。

(5) パントグラフ描記法とは、全調節性咬合器を使用する場合に下顎の前方運動と側方運動を水平面と矢状面において、それぞれ連続的な運動路として描記するものをいう。

(6) チェックバイト検査とは、下顎の偏心運動時の歯による下顎の誘導状態が不明確な患者に対して、顔弓(フェイスボウ)を使用して顎関節に対する上顎の位置関係を記録し、ワックス等の記録材を用いて咬頭嵌合位又は中心位の他に前方位及び側方位での上下顎関係を採得した上で、上下顎模型を付着した半調節性咬合器を使用して顆路傾斜度を測定するものをいう。

(宮崎県)
Q5 カンペル平面とHIP平面の偏差角を測定できる器具をフェイスボウの代替として用い、チェックバイト検査の算定をしてよいか。
A5 医療用具として保険適用の承認がなされている器具をフェイスボウの代替として用いてチェックバイト検査を行った場合は、異見のとおり算定して差し支えありません。【社会保険指導者研修会疑義解釈疑義解釈平成11年9月3日】

問6 顎運動関連検査は1装置につき1回の算定となっているが、例えば、1回の顎運動関連検査の結果を用いて上下顎の義歯を作製した場合であっ
ても、顎運動関連検査の2回の算定は認められるか。
(答)顎運動関連検査(下顎運動路描記法(MMG)、ゴシックアーチ描記法、パントグラフ描記法及びチェックバイト検査)について、検査の種類・方法にかかわらず、1回の算定とすべき一連の顎運動関連検査の結果を活用して、同日又は日を異にして複数の義歯を製作した場合にあっては、1回の算定となる。【疑義解釈(その7)平成21年1月29日】

■ D010 歯冠補綴時色調採得検査(1枚につき) 10点 

注 前歯部に対し、区分番号M011に掲げるレジン前装金属冠又は区分番号M015に掲げる硬質レジンジャケット冠を製作する場合において、硬質レジン部の色調を決定することを目的として、色調見本とともに当該歯冠補綴を行う部位の口腔内写真を撮影した場合に算定する。

【留意事項】

(1)  「歯冠補綴時色調採得検査(1枚につき)」は、「注」に規定するレジン前装金属冠又は硬質レジンジャケット冠の製作に当たって、当該補綴物の色調を決定するための方法として、隣接歯等と色調見本を同時にカラー写真で撮影する方法で行う。なお、両側の隣接歯等にレジン前装金属冠等の歯冠補綴物が装着されている場合等、隣接歯等が色調比較可能な天然歯ではない場合においては算定できない。

(2) 口腔内カラー写真撮影は、等倍に準じた撮影で行った場合において、歯冠補綴歯1歯につき、1枚に限り算定できる。

(3) 複数歯を同時に製作する場合において、等倍に準じた撮影で行い、同一画像内に当該歯、色調見本及び隣接歯等が入る場合は、歯冠補綴を行う歯数に関わらず、1枚として算定する。

(4) 歯冠補綴時色調採得検査は、区分番号M003に掲げる印象採得又は区分番号M008に掲げるブリッジの試適を行ったいずれかの日に算定する。【平成30年4月改正】

(5) 写真撮影に係る費用は所定点数に含まれ別に算定できない。

(6) 撮影した口腔内カラー写真は、歯科技工指示書及び診療録に添付する。なお、デジタル撮影した場合においては、当該画像を電子媒体に保存して管理しても差し支えない。
また、この場合において、歯科技工指示書については、当該画像を保存した電子媒体を添付しても差し支えない。【平成30年4月改正】

【検査:歯冠補綴時色調採得検査】
(問27)支台歯の隣在歯に天然歯がなく、対合歯にのみ天然歯がある場合は算定して差し支えないか。
(答)色調の比較が可能な場合であれば、算定して差し支えない。【疑義解釈(その1)平成28年3月31日】

■ D011 有床義歯咀嚼機能検査(1口腔につき)【平成30年4月改正】 【施設基準の通知

1 有床義歯咀嚼機能検査1(1回につき)
イ 下顎運動測定と咀嚼能力測定を併せて行う場合 560点
ロ 咀嚼能力測定のみを行う場合 140点

2 有床義歯咀嚼機能検査2(1回につき)
イ 下顎運動測定と咬合圧測定を併せて行う場合550点
ロ 咬合圧測定のみを行う場合 130点

注1 別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届け出た保険医療機関において、咀嚼機能検査を行った場合に算定する。【平成30年4月改正】

注2 有床義歯等を新製する場合において、新製有床義歯等の装着日前及び当該装着日以後のそれぞれについて、当該検査を実施した場合に算定する。【平成30年4月改正】

注3 新製有床義歯等の装着日前に2回以上行った場合は、第1回目の検査を行ったときに限り算定する。【平成30年4月改正】

注4 新製有床義歯等の装着日以後に行った場合は、新製有床義歯等の装着日の属する月から起算して6月以内を限度として、月1回に限り算定する。【平成30年4月改正】

注5 2については、1を算定した月は算定できない。【平成30年4月改正】

【留意事項】

(1) 有床義歯咀嚼機能検査とは、区分番号I017−1−3に掲げる舌接触補助床、区分番号M018に掲げる有床義歯、区分番号M019に掲げる熱可塑性樹脂有床義歯、区分番号M025に掲げる口蓋補綴、顎補綴又は区分番号M025−2に掲げる広範囲顎骨支持型補綴(以下この区分番号、区分番号D011−2及びD011−3において「有床義歯等」という。)の装着時の下顎運動、咀嚼能力又は咬合圧を測定することにより、有床義歯等の装着による咀嚼機能の回復の程度等を客観的かつ総合的に評価し、有床義歯等の調整、指導及び管理を効果的に行うことを目的として行うものであり、有床義歯等を新製する場合において、新製有床義歯等の装着前及び装着後のそれぞれについて実施する。【平成30年4月改正】

(2) 「1のイ 下顎運動測定と咀嚼能力測定を併せて行う場合」とは、下顎運動測定と咀嚼能力測定を同日に実施するものをいい、「2のイ 下顎運動測定と咬合圧測定を併せて行う場合」とは、下顎運動測定と咬合圧測定を同日に実施するものをいう。【平成30年4月改正】

(3) 下顎運動測定とは、三次元的に下顎の運動路を描記可能な歯科用下顎運動測定器を用いて、咀嚼運動経路を測定する検査をいう。

(4) 咀嚼能力測定とは、グルコース分析装置(グルコース含有グミゼリー咀嚼時のグルコース溶出量を測定するもの)を用いて、咀嚼能率を測定する検査をいう。【平成30年4月改正】

(5) 咬合圧測定とは、歯科用咬合力計を用いて、咬合力及び咬合圧分布等を測定する検査をいう。【平成30年4月改正】

(6) 新製有床義歯等の装着前及び装着後のそれぞれにおいて当該検査を実施する場合は、装着前に「1 有床義歯咀嚼機能検査1」を算定した場合は装着後も「1 有床義歯咀嚼機能検査1」を、装着前に「2 有床義歯咀嚼機能検査2」を算定した場合は装着後も「2 有床義歯咀嚼機能検査2」を算定する。【平成30年4月改正】

(7) 新製有床義歯等の装着前の有床義歯咀嚼機能検査を2回以上実施した場合は、1回目の検査を行ったときに限り算定する。【平成30年4月改正】

(8) 新製有床義歯等の装着後の有床義歯咀嚼機能検査は、新製有床義歯等の装着日の属する月から起算して6月以内を限度として、月1回に限り算定する。なお、新製有床義歯等の装着前に「1のイ 下顎運動測定と咀嚼能力測定を併せて行う場合」又は「2のイ下顎運動測定と咬合力測定を併せて行う場合」を実施した場合は、装着後必要に応じて「1のロ 咀嚼能力測定のみを行う場合」又は「2のロ 咬合圧測定のみを行う場合」を実施した後、「1のイ 下顎運動測定と咀嚼能力測定を併せて行う場合」又は「2のイ 下顎運動測定と咬合力測定を併せて行う場合」によって総合的な咀嚼機能の評価を行うことが望ましい。【平成30年4月改正】

(9) 有床義歯咀嚼機能検査は、当該患者が次のいずれかに該当する場合に限り算定する。【平成30年4月改正】
イ  区分番号B013に掲げる新製有床義歯管理料の「2 困難な場合」に準じる場合
ロ  区分番号I017−1−3に掲げる舌接触補助床を装着する場合
ハ  区分番号J109に掲げる広範囲顎骨支持型装置埋入手術の(5)に準じる場合
ニ  区分番号M018に掲げる有床義歯又は区分番号M019に掲げる熱可塑性樹脂有床義歯を装着する患者であって、左右第二大臼歯を含む臼歯が4歯以上欠損している場合(第三大臼歯は歯数に含めない。)
ホ  区分番号M025に掲げる口蓋補綴、顎補綴を装着する場合

(10)  新製有床義歯等の装着時又は有床義歯等の調整時に当該検査を行う場合は、区分番号B013に掲げる新製有床義歯管理料、B013−3に掲げる広範囲顎骨支持型補綴物管理料又は区分番号H001−2に掲げる歯科口腔リハビリテーション料1と同日に算定できる。【平成30年4月改正】

(11)  区分番号I017−1−3に掲げる舌接触補助床若しくは区分番号M025に掲げる口蓋補綴、顎補綴を装着する場合であって、区分番号H001−2に掲げる歯科口腔リハビリテーション料1の「2 舌接触補助床の場合」若しくは「3 その他の場合」を算定している患者又は区分番号J 1 0 9 に掲げる広範囲顎骨支持型装置埋入手術の(5)に準じる場合であって、B013−3に掲げる広範囲顎骨支持型補綴物管理料を算定している患者について、咀嚼機能検査を行う必要がある場合については、当該患者の装着する装置を新製しない場合においても当該検査を算定できる。【平成30年4月改正】

(12)  検査に係る費用は所定点数に含まれ別に算定できない。 【平成30年4月改正・(11)から(12)へ】

【検査:有床義歯咀嚼機能検査】
(問28)有床義歯装着前の算定と装着後の算定が同月であった場合、同月内に2回まで算定できると考えてよいか。
(答)貴見のとおり。【疑義解釈(その1)平成28年3月31日】

【検査:有床義歯咀嚼機能検査】
(問2)有床義歯を装着していない患者に対して、新たに有床義歯を製作する場合に区分番号「D011」有床義歯咀嚼機能検査を算定することはできるか。
(答)算定できる。
この場合においても、新製有床義歯装着前の検査(義歯を装着していない状態の検査)は、新製有床義歯の装着日より前に実施すること。【疑義解釈(その5)平成28年6月30日】

【有床義歯咀嚼機能検査、咀嚼能力検査】

問20 口腔機能の低下が疑われる患者に対し有床義歯等を新たに製作する場合に、区分番号「D011-2」に掲げる咀嚼能力検査を実施した月から起算して6月以内に区分番号「D011」に掲げる有床義歯咀嚼機能検査は算定できるか。
(答) 算定できる。区分番号「D011」に掲げる有床義歯咀嚼機能検査を「1有床義歯咀嚼機能検査1のロ」のみで実施する場合であって、区分番号「D011−2」に掲げる咀嚼能力検査を算定した月から起算して3月以内に新製有床義歯等の装着日前の有床義歯咀嚼機能検査を開始する場合においては、区分番号「D011−2」に掲げる咀嚼能力検査の結果を新製有床義歯等の装着日前の有床義歯咀嚼機能検査の結果とみなして差し支えない。この場合において、新製有床義歯等の装着日後の有床義歯咀嚼機能検査を算定する際に、診療報酬明細書の「摘要」欄に区分番号「D011−2」に掲げる咀嚼能力検査の算定日を記載すること。
なお、区分番号「D011−3」に掲げる咬合圧検査についても同様の取扱い。

■ D011−2 咀嚼能力検査(1回につき)140点 【平成30年4月新設】

注1 別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届け出た保険医療機関において、咀嚼能力測定を行った場合に6月に1回に限り算定する。【平成30年4月改正】

注2 区分番号D011に掲げる有床義歯咀嚼機能検査を算定した月は、別に算定できない。【平成30年4月改正】

注3 当該検査を算定した月から起算して6月以内に行う区分番号D011−3に掲げる咬合圧検査は、別に算定できない。【平成30年4月改正】

【留意事項】

(1) 咀嚼能力検査とは、グルコース分析装置(グルコース含有グミゼリー咀嚼時のグルコース溶出量を測定するもの)を用いて咀嚼能率を測定する検査をいう。

(2) 当該検査は、問診、口腔内所見又は他の検査所見から加齢等による口腔機能の低下が疑われる患者に対し、口腔機能低下症の診断を目的として実施した場合に算定する。なお、区分番号B000−4に掲げる歯科疾患管理料、区分番号C001−3に掲げる歯科疾患在宅療養管理料又は区分番号C001−5に掲げる在宅患者訪問口腔リハビリテーション指導管理料を算定し、継続的な口腔機能の管理を行っている患者について、6月に1回に限り算定する。

(3) 有床義歯等の調整を同日に行った場合は、区分番号B013−3に掲げる広範囲顎骨支持型補綴物管理料又は区分番号H001−2に掲げる歯科口腔リハビリテーション料1を別に算定する。

(4) 検査に係る費用は所定点数に含まれ、別に算定できない。 

 

【有床義歯咀嚼機能検査、咀嚼能力検査、咬合圧検査】

問21 特掲診療料の施設基準通知の第29の5 有床義歯咀嚼機能検査、咀嚼能力検査、咬合圧検査において、「(1)有床義歯咀嚼機能検査1のイの施設基準」については、「(2)有床義歯咀嚼機能検査1のロ及び咀嚼能力検査の施設基準」の内容が含まれているが、(1)の届出を行っている場合に(2)の届出も必要か。
また、平成30年3月31日時点で有床義歯咀嚼機能検査の施設基準の届出を行っている場合に、(2)の届出が必要か。
(答) 「(1)有床義歯咀嚼機能検査1のイの施設基準」の届出を行っている場合については、「(2)有床義歯咀嚼機能検査1のロ及び咀嚼能力検査の施設基準」の届出を行ったものとみなす。ただし、(2)のみ届出を行っている場合については、(1)の届出を行ったものとはみなされない。なお、「(3)有床義歯咀嚼機能検査2のイの施設基準」と「(4)有床義歯咀嚼機能検査2のロ及び咬合圧検査」についても同様の取扱い。
また、平成30年3月31日時点で有床義歯咀嚼機能検査の届出を行っている場合については、(2)の届出は不要である。【疑義解釈(その1)平成30年3月30日】

■ D011−3 咬合圧検査(1回につき)130点 【平成30年4月新設】

注1 別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届け出た保険医療機関において、咬合圧測定を行った場合に、6月に1回に限り算定する。【平成30年4月改正】

注2 区分番号D011に掲げる有床義歯咀嚼機能検査を算定した月は、別に算定できない。【平成30年4月改正】

注3 当該検査を算定した月から起算して6月以内に行う区分番号D011−2に掲げる咀嚼能力検査は、別に算定できない。【平成30年4月改正】

【留意事項】

(1) 咬合圧検査とは、歯科用咬合力計を用いて、咬合力及び咬合圧の分布等を測定する検査をいう。

(2) 当該検査は、問診、口腔内所見又は他の検査所見から加齢等による口腔機能の低下が疑われる患者に対し、口腔機能低下症の診断を目的として実施した場合に算定する。な
お、区分番号B000−4に掲げる歯科疾患管理料、C001−3に掲げる歯科疾患在宅療養管理料又は区分番号C001−5に掲げる在宅患者訪問口腔リハビリテーション指導管理料を算定し、継続的な口腔機能の管理を行っている患者について、6月に1回に限り算定する。

(3) 有床義歯等の調整を同日に行った場合は、区分番号B013−3に掲げる広範囲顎骨支持型補綴物管理料又は区分番号H001−2に掲げる歯科口腔リハビリテーション料1を別に算定する。

(4) 検査に係る費用は所定点数に含まれ別に算定できない。

 

■ D012 舌圧検査(1回につき) 140点

注1 舌圧測定を行った場合は、6月に1回に限り算定する。

注2 注1の規定にかかわらず、区分番号I017−1−3に掲げる舌接触補助床又は区分番号M025に掲げる口蓋補綴、顎補綴を装着する患者若しくはJ109に掲げる広範囲顎骨支持型装置埋入手術の対象となる患者に対して舌圧測定を行った場合は、月2回に限り算定する。

【留意事項】

(1) 舌圧検査とは、舌の運動機能を評価する目的で、舌を口蓋部に押し上げるときの圧力を舌圧計を用いて測定するものをいう。【平成30年4月改正】

(2) 当該検査は、問診、口腔内所見又は他の検査所見から加齢等による口腔機能の低下が疑われる患者に対し、口腔機能低下症の診断を目的として実施した場合に算定する。なお、区分番号B000−4に掲げる歯科疾患管理料、区分番号C001−3に掲げる歯科疾患在宅療養管理料又は区分番号C001−5に掲げる在宅患者訪問口腔リハビリテーション指導管理料を算定し、継続的な口腔機能の管理を行っている患者について、6月に1回に限り算定する。【平成30年4月改正】

(3) (2)以外に、「注2」に規定する患者に対して舌の運動機能を評価する目的で当該検査を行った場合は、月2回に限り算定する。なお、この場合において、区分番号B013−3に掲げる広範囲顎骨支持型補綴物管理料、区分番号H001-2に掲げる歯科口腔リハビリテーション料1の「2 舌接触補助床の場合」若しくは「3 その他の場合」、区分番号I017−1−3に掲げる舌接触補助床、区分番号M025に掲げる口蓋補綴、顎補綴又は区分番号M025−2に掲げる広範囲顎骨支持型補綴と同日に算定して差し支えない。【平成30年4月改正】

(4) 有床義歯等の調整と同日に行った場合は区分番号H001-2に掲げる歯科口腔リハビリテーション料1を別に算定する。【平成30年4月改正】

(5)  「注2」に規定する患者に対して、摂食機能療法と同日に当該検査を実施した場合は、区分番号H001に掲げる摂食機能療法と別に当該検査を算定できる。【平成30年4月改正】

(6) 検査に係る費用は所定点数に含まれ別に算定できない。【平成30年4月改正・ (3)から(6)へ】

■ D013 精密触覚機能検査 460点

注 別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届け出た保険医療機関において、当該検査を行った場合に月1回に限り算定する。

【留意事項】

(1) 精密触覚機能検査は、口腔・顎・顔面領域の手術等に伴う神経障害や帯状疱疹や骨髄炎等に起因する神経障害によって生じる神経症状(感覚の異常)を呈する患者に対して、当該検査に関する研修を受講したものが、Semmes-Weinstein monofilament setを用いて知覚機能(触覚)を定量的に測定した場合に1月に1回に限り算定する。なお、検査の実施に当たっては、「精密触覚機能検査の基本的な考え方」(平成30年3月日本歯科医学会)を遵守するとともに、検査結果は関係学会の定める様式又はこれに準ずる様式に記録し、診療録に添付すること。【平成30年4月改正】

【精密触覚機能検査】

問22 顎・口腔・顔面領域の2箇所以上に神経症状を呈している場合において、区分番号「D013」に掲げる精密触覚機能検査は、部位毎に算定できるか。
(答) 算定できない。精密触覚機能検査は神経障害によって生じる神経症状を呈する範囲や部位の数に関係なく、1口腔につき月1回に限り算定する取扱いである。【疑義解釈(その1)平成30年3月30日】

問23  「当該検査に関する研修」を受講したものが、Semmes-Weinsteinmonofilament set を用いて知覚機能検査を定量的に測定した場合に算定できる取扱いとなっているが、「当該検査に関する研修」とはどういったものを指すのか。
(答) 「当該検査に関する研修」とは、日本口腔顔面痛学会が行う精密触覚機能検査講習会を指す。【疑義解釈(その1)平成30年3月30日】

問24 日本歯科医学会の「精密触覚機能検査の基本的な考え方」において、「三叉神経ニューロパチーの病態診断の補助となるもの」との記載があるが、区分番号「D013」に掲げる精密触覚機能検査を算定する場合に、診療報酬明細書の「傷病名部位」欄に記載する病名に「三叉神経ニューロパチー」を用いても差し支えないか。
(答) 差し支えない。
なお、三叉神経障害や症状に応じて三叉神経麻痺又は三叉神経痛を用いても差し支えない。【疑義解釈(その1)平成30年3月30日】

 

第2節 薬剤料

D100 薬剤薬価が15円を超える場合は、薬価から15円を控除した額を10円で除して得た点数につき1点未満の端数を切り上げて得た点数に1点を加算して得た点数とする。

注1 薬価が15円以下である場合は、算定できない。

注2 使用薬剤の薬価は、別に厚生労働大臣が定める。  

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